ドナルド・トランプの果てしなくダークな真実10選

決してブレない男。

それがドナルド・トランプ

生まれてから酒もタバコも一切やらず、歴代アメリカ大統領の中で最も健康だと言われているトランプ氏。

中学時代はあまりの素行の悪さから、親に陸軍士官学校に入れられてしまいます。

しかしベトナム戦争が始まると、徴兵召集を5度に渡って回避。

士官学校で身につけたスキルを一切使うことなく終わります。

自分でエレベーターのボタンを押すのを嫌うほどの不潔恐怖症でも知られており、そんな彼にとって、事あるごとに公人と握手をせねばならない大統領の生活はかなり過酷なものとなりそうです。

ちなみにトランプ氏は、握手の習慣について「アメリカ社会の害悪」とまで言い切っています。

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1 トランプ大学

本

トランプ大学(Trump University)」は、主に不動産活用法などの指導を目的に2005年に設立されたスクールです。

大学」という名がついていますが、厳密には大学ではありません。

典型的な「おとり商法」を利用したスクールで、生徒には次から次へと受講料の高い講座を受けるよう仕向けます。

しかし高額の特別講座に出てみても、内容はごく一般的な理論に基づいた指導でしかなく、完全なボッタクリ

しかも、生徒がトランプ本人に直接会うこともありません。

度重なる訴訟の末、現在は既に機能しなくなっています。

2 死刑執行を訴える広告

ジャッジ

1989年、ニューヨークで、黒人およびヒスパニック系の14歳の少年5人が、女性に性的暴行を加えた容疑で逮捕されました。

この事件の裁判が始まるとトランプは、彼らに死刑判決を下すべきだと呼びかける広告を作成し、その費用に85000ドルもの資金を注ぎ込んだのです。

しかしながら、この5人の少年の逮捕は、完全な冤罪に基づくものでした。

2014年にようやく彼らは釈放され、補償金として4100万ドルが支払われることとなったのです。

3 トランプタワーの陰の過酷な労働

ビル

1980年、トランプタワーの建設のために必要な、古いビルの解体工事のため、トランプは建築業者を通して約200人の不法入国者を雇いました。

毎日12時間、休日なしで働かせて、時給はたったの5ドル

中には無給の者もいたとか。

1998年、彼らの一部がニューヨーク・タイムズにこの事実を明かしたことがきっかけとなり、訴訟が始まりました。

その結果、トランプには400万ドルの損害賠償が命じられたのです。

4 人種差別

親子

1973年、米司法省は、トランプが経営する会社を人種差別の容疑で訴追しました。

彼は、不動産を賃貸する際、黒人に対して明らかに差別的な待遇をしていたのです。

これ対しトランプ側は、訴追は馬鹿げていると切り捨て、逆に司法省に対し名誉毀損による損害賠償請求訴訟を提起。

しかし、強気に出ていたトランプはその2年後、今後は黒人やその他の人種に差別は行わないと宣言し、一応の決着を見ました。

ところがその3年後、トランプは相も変わらず黒人に不動産を貸さないという差別を継続していたことが発覚したのです。

5 「9/11テロ」で小銭稼ぎ

ビル

2001年9月11日にアメリカ同時多発テロが発生した際、被害を被った企業の再建を支援するため、政府は経済的な援助を行うプログラムを実施しました。

ただし、対象となっていたのはあくまで「零細企業」のみ。

当時のトランプの圧倒的な財力を考えれば、彼の会社が対象外なのは明らかで、しかも彼の所有するビルはどれも無傷でした。

ところが、このプログラムでは「零細企業」の定義が曖昧だったのをいいことに、トランプは15万ドルの援助を受けたのです。

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6 「水責め」の復活

水

トランプは、共和党大統領候補のディベート中、長らく禁止されていた尋問手段である水責め(抑留者などの顔面をタオルで覆い、そこに水をかけながら尋問すること)の復活を訴えました。

専門家の間では相手から情報を得る手段として水責めは効果的ではないとされているにも関わらず、彼はすぐにでも復活させるべきだと主張したのです。

仮に、水責め自体に情報を聞き出すための効果が無かったとしても、制裁を加える手段としては機能するので問題はないと付け加えました。

7 元妻への暴行疑惑

暴行

1990年代前半、最初の妻であるアイヴァナとの離婚手続きが進められているとき、彼女の口から、過去にトランプから性的暴行を受けた事実が明らかにされました。

2015年に、アメリカのニュースサイト「デイリー・ビースト」にて再度この事件のことが取り上げられます。

それに対し、トランプの担当弁護士であるマイケル・コーエンは、同サイトのレポーターたちに脅しをかけ、さらには「(刑法上)夫がその妻に性的暴行を加えることはできない」などという、法律的に完全に誤った主張をしたのです。

8 とにかくウソが多い

計算

対立候補であったヒラリー・クリントンも、堂々と分かりやすいウソをつくことがありましたが、トランプはその比ではありません。

2007年、自分の資産価値について誤った記事を書いたとして、トランプはジャーナリストに訴えを起こします。

その裁判の中で、彼は過去に自分が発言したことの3割がウソであったと認めるハメになりました。

個々の取引の規模や会社の従業員数などの多くが事実とはかなり異なっていたのです。

9 「陰謀説」が大好き

陰謀

大統領という立場に相応しくない側面として、ドナルド・トランプは何かにつけて陰謀策略と結びつけたがる傾向があります。

彼がこれまでに主張したトンデモ説の一部を挙げると…。

  • バラク・オバマの出生地はアメリカではない。
  • 地球温暖化」など存在せず、これはアメリカの生産性を下げるために中国がでっち上げたものである。
  • 自閉症の子供がいるのはワクチンのせい。
  • ジョン・F・ケネディを暗殺したのは、テッド・クルーズ議員の父親である。
  • アメリカの失業率は、実際は40%を超えているのに、オバマの政策が上手く行っていると見せかけるために数字が誤魔化されている。

などなど。

言うまでもなく、これらの主張には何の根拠もありません。

10 極悪な大家

トランプ

1981年、トランプはニューヨークのセントラルパーク付近にある高層マンションを買い取るのですが、彼はそれを解体して、新たにマンションを建設する計画を立てていました。

ただ、それを実現するには既にそこに居住している人たちに立ち退いてもらう必要があります。

新たな大家となったトランプが、そのために取った手段はまさに鬼畜そのもの。

凍えるようなニューヨークの真冬でも暖房器具を使えなくし、お湯も出ないようにしました。

さらに、水漏れ等が起きても一切修理はせず、ネズミが大量に発生しても完全に放置。

その上、空いている部屋にホームレスを住まわせていくという奇妙な行動に出始めたのです。

何としても住民を追い出そうするこの悪質な行為は5年間も続いたのですが、最終的には裁判で決着がつき、トランプが引き下がる形となりました。

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