アップル社の知られざる真実をご紹介。
１ 徹底した秘密保持
アップル社は新製品の情報が事前に外部に漏れないよう徹底的な措置をとることで有名だ。
そして、その役目をになっているのが「World Loyalty Team」と呼ばれる部署である。
その部署のために「スパイ」として活動する人間が従業員の中から選定され、彼らは他の従業員の中に不穏な行動をとっている者がいれば、逐一レポートを提出するのだ。
そして、何らかの情報が漏れている疑いが浮上すると先ほどのWorld Loyalty Team の人間がやって来て「犯人」の足跡を追及する。
その際、すべての従業員は自分の携帯端末を調査のために提出することになっている。
さらに、このチームの活動範囲はアップル社内だけに留まらない。
２０１１年には、新型iPhoneの初期モデルが流出した疑惑について調べるため、サンフランシスコ警察の人間に変装して、疑わしい従業員の自宅を捜索したと伝えられている。
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２ 工場での自殺
アップル社は市場独占のために従業員の健康や安全を軽視していると非難されてきた。
それを示す顕著な例がある。
２０１０年に、中国で最大のアップル製品工場であるFoxconnの従業員１８名が自殺を図ったのだ。
同工場の元従業員の話によれば、工場の実体はまるで強制収容所そのものだったそうだ。
きついノルマに加えて、宿舎は明らかに定員オーバー、またひっきりなしに査察があったらしい。
工場内の壁には、
「厳しい環境が良い結果を生む」
などという文言が書かれてあったそうだ…。
自殺騒動を受けてFoxconnは従業員に心理テストを実施し、精神面が弱い者を排除し始めた。
また、自殺をしないという誓約書にサインさせたり、工場のビルの周りに自殺防止のネットを張るなどの措置を講じた。
これらの騒動に対し、アップル社はFoxconnと労働環境改善のために尽力したと主張している。
ところが、それ以降も１３人の従業員が血液中にガンが発生する希有な病気にかかっており、これはiPhoneの製造過程で使用される化学物質が原因の可能性があるとも言われている。
３ ロゴに隠された意味
アップル社の特徴的なロゴの起源は一種のミステリーとされ、１９７６年に明らかにされるまで議論の的だった。
グラフィック・アーティストのRob Janoff によって考案されたロゴは、虹色のリンゴを右側から一口かじった形になっている。
公式な資料によると、初期のロゴデザインはリンゴの木の下にニュートンが座って本を読んでいるというものだった。
つまり、「アップル社のリンゴ ＝ ニュートンのリンゴ」ということだ。
ところが、アップル社の元執行役員であるJean-Louis Gassee の意図するところは全く違っていた。
１９９９年に発行された「Apple Confidential」の中で彼は、アップルのロゴはアダムとイヴの原罪と結びつけたものだと語っている。
これに基づいて改めてロゴを「聖書的に」解釈すれば、アップルの目指すところは「混沌と飽くなき知識欲」ということになる。
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４ スティーブ・ジョブズ
類い希な才能と天才的な発想で数々のヒット商品を生み出したSteve Jobsは仕事とプライベートの両面で、全く妥協のない冷酷さを持ち合わせていた。
アップル社を立ち上げて間もないころ、Jobsは取引先であるアタリ社からの支払い５０００ドルを、もう一人の創設者であるSteve Wozniacと均等に分けるべきところ、うまく話を誤魔化して彼に３５０ドルだけ支払って済ませてしまった。
また、アップル社が上場する際、友人であったDan Kottke に対するストックオプションを拒否している。
これは、Jobs の元彼女がJobs との間にできた子供の中絶を嫌がったとき、Dan が彼女をサポートしたことへの報復だとウワサされている。
子供が産まれてからも、Jobs は自分が父親であることを認めず、１９７９年のDNA検査でJobs が父親であると確認されてもその態度は変わらなかった。
ところで、有名な話なのでご存じの方も多いと思うが、Jobs は自分が創設したアップル社を一度クビになっている。
そして、１９９７年に同社のトップに返り咲いた際、それまで行われていたチャリティ関係の事業をすべてストップさせたのである。
実は、一般的に信じられているのとは裏腹に、Jobs が慈善団体に寄付を行ったという公式な記録は一切残っていない。
５ 脱税疑惑
アップル社は脱税目的で国外の法人を利用しているのではないかという疑いが浮上している。
２０１３年に米国上院議会は、アップル社は過去４年間で約４４０億ドルの脱税を行った疑いがあると指摘したのだ。
では、アップル社が「仮に」脱税をしているとすれば、その方法とはどのようなものなのか。
実は、アップル社が有する子会社の中には他とは明らかに性格の異なる会社が３つ存在しており、それらはすべてアイルランドにある。
そして、その３社はどの国にも税金を払っていないとされている。
さらに、驚くべきはアップル社の莫大な利益の約６０％をその３社が担っているのである。
アップルは、自社が保有する知的財産権をそれらの子会社に移し、マネージメントを米国本社から行うことで税金の支払いを免れているのではないかという疑惑が生じているのだ。
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